コンテキストの影響
プライバシー規制が強化され、Cookieに対する問題意識が高まっているなか、広告業界はコンテキストターゲティングという手法でオーディエンスにリーチしようとしています。
コンテンツと広告の「コンテキスト関連性」に注目
インターネットユーザー502名を対象に実施したIAS の最新の調査では、オンラインコンテンツと広告の間のコンテキスト（文脈）関連性に注目し、広告の認知や受容性与える影響を明らかにしました。「The Power of Context：コンテキストが広告受容性に与える影響」調査レポートでは、コンテキスト関連性が広告の好感度や記憶への残りやすさに影響することが明らかになりました。調査対象者の3人に4人が、広告と、広告がひょじされているコンテンツに関連性があることが重要だと回答し、8割を超える人が「〇〇な」広告を見たい、と答えました。 ぜひ、レポートをダウンロードしてご自身の目で確かめてみてください。
2021年デジタル広告の課題とトレンド
IASでは毎年、業界関係者へのアンケート調査から、新しい1年のインターネット広告業界が直面する課題とトレンドを占うレポート「Industry Pulse」を発表してきました。2020年は日本を含むアジア太平洋（APAC）版を初めて発表しましたが、今年は日本だけを対象とした日本版を公開します。今回の「The 2021 Industry Pulse Report 日本版」は、日本のインターネット広告関係者175名に参加いただいたアンケート調査の回答がもとになっています。レポートから、2021年に業界のプロフェッショナルがどのような課題に直面し、どこにチャンスを見出しているのか、5つのポイントをご紹介します。調査結果の詳細はレポートをダウンロードして、ぜひご自身でご確認ください！
デジタルメディア品質向上に取り組み続ける理由
2020年上半期のメディア品質の傾向とトレンドをまとめた『メディアクオリティ レポート』がリリースされました。2020年上半期、世界的なコロナウイルスの大流行の影響により多くの消費者は自宅で長い時間を過ごす生活にシフトし、デジタルコンテンツの消費時間が大幅に増えました。これに伴い、広告の平均閲覧時間を示すタイムインビューは若干長くなり、安定的に推移しました。日本でもデスクトップウェブ、モバイルウェブの両方で2秒以上長くなっています。しかし、デジタルコンテンツの消費時間が増えることは、必ずしもメディア品質の向上と比例しません。メディア品質向上は、単にコンテンツの消費量や時間を増やすのとは別の取り組みが必要だからです。
メディアクオリティ レポート2020年上半期版 発表！
メディアクオリティ レポートはIASが年2回発表している定期レポートで、毎日1兆以上のメディア指標測定から得られるリアルタイムのメディア品質動向を分析したものです。 IASは過去10年以上に渡り、世界中のデバイス、フォーマット、広告チャンネルにまたがる膨大なデータを活用し、ビューアビリティ、ブランドリスク、アドフラウドをはじめとするアドベリフィケーション指標を発表してきました。メディアクオリティ レポートは、アドベリフィケーションの基準指標として業界関係者に幅広くご活用いただいています。
オンデマンド・ウェビナー「ポストコロナのブランドセーフティとクリエイティブ」
Teads が実施したコロナ禍における消費者のデジタル行動の変化、 消費者が信頼するコンテンツ、メディアのパフォーマンスがどのように変化をしているか・・・ そしてそれに対応したこれからのデジタル広告施策の打ち手をまとめたレポートをTeads Sales Manager の川口瑞浩氏が解説します。 また、IAS Japan のエバンジェリスト山口武がブランドセーフティの視点から、調査結果に対する疑問や気付きをIASの最新データと併せて議論します。
新型コロナウィルス関連コンテンツと広告表示に関する緊急アンケート調査
猛威を振るう新型コロナウィルスは、世界中で政治や経済に甚大な影響を及ぼしています。医療や教育、飲食や旅行といった業界だけはなく、広告業界にもその影響は波及しています。 IASでは、デジタル広告市場における混乱の兆しを受け、2020年3月12日にアメリカの消費者を対象にしたアンケート調査を実施しました。 「広告が表示される配信面・コンテンツ環境をどのように認識しているか」や「新型コロナウィルスにより、自身のデジタル行動がどう変化しているか」など、多岐に亘る設問で構成されるこのアンケート調査は、その後、フランスやドイツ、シンガポール、そして日本でも実施しています。 今回は、日本の調査結果の概要をお届けします。
ブランドセーフティから適合性へ、ギアをシフトせよ！
アドベリフィケーションはデジタル広告で発生する事象のうち、主にこれら3つの発生を計測・確認し、配信をコントロールするテクノロジーです。 視認可能な状態で配信されていたか（ビューアビリティ） ボットではなく人に見られていたか（アドフラウド） ブランド価値を損ねるコンテンツ環境に配信されていないか（ブランドセーフティ） なぜブランドセーフティでリスクを削減するだけでなく、ブランド適合性へのシフトが必要なのでしょう？
推定被害総額は1500万ドル超！新手のアドフラウド404botにご注意
インテグラルアドサイエンスの不正対策専門機関 IAS Threat Labが発見した新たな大規模アドフラウドの手口「404bot」。 2018年にその兆候を検知して以来、IAS Threat Labでは慎重にこの手口の解明と対策の検討を進めてきましたが、終息する気配が見えず、規模がさらに拡大する恐れがあったため、広く業界内に注意喚起を行いました。
2020年日本のインターネット広告の課題は「正確な計測」と「アドフラウド対策」
業界関係者を対象に実施したアンケート調査結果をまとめた「Industry Pulse 2020」から、APAC版レポートから日本の結果のみを抜粋し、日本のデジタル広告業界が直面する課題を見ていきましょう。 最も大きな課題は「デジタル広告の正確な計測」 下のグラフは「今後12か月以内に直面すると予測されるデジタルメディアの課題」について、日本の回答のみを抜粋して集計したものです。トップは「デジタル広告の正確な計測」でした。 日本は安全だから大丈夫？世界と比較してアドフラウドへの意識が低い日本のデジタル広告関係者 データの正確さに対する課題意識が非常に高い一方、データの正確性を損なう大きな要因であるアドフラウドへの関心が、世界各国の調査結果と比較して低い点が気になります。
